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私たちは、国が治療から予防への転換を提唱した「健康日本21」計画及び、国民一人ひとりが「自分の健康は自分で築く(セルフメディケーション)」ことが大切であるとの国連WHOの提唱に賛同し、これらの考えを実践するため、IMJ（日本統合医療学会）を中心とした国内有力機関と協力し、21世紀の少子・高齢化社会を健康で、活力ある社会づくりのための健康運動を推進いたします。
健康日本２１
政府は少子・超高齢化社会を健康で活力あるものとしていくためには、単に病気の早期発見や治療にとどまるのではなく、健康を増進し、発病を予防する「一時予防」を重視すること、生活の質を高めることにより、「すべての国民が健康で明るく元気に生活できる社会」の実現をめざす健康づくり運動として「健康日本21」運動を2000年よりスタートしました。 そしてこの運動を増進する上で軸となる法律「健康増進法」が2003年5月に施行されました。 クラトンはこの国家プロジェクト運動の趣旨に賛同し、現場レベルでの推進をはかっています。
IMJ日本統合医療学会
（2008年4月、JACTから名称変更）
 理事長
仁田 新一氏
東北大学名誉教授
1996年（昭和41年）東北大学医学部卒。米国ベイラー医科大学研究員（昭和49年）。東北大学加齢医学研究所教授（平成8年、東京工業大学併任）、東北大学副総長（平成10年）、東北大学加齢医学研究所教授臨床医工学客員研究分野客員教授（平成19年）。
 名誉理事長
渥美 和彦氏
東京大学名誉教授
日本代替・相補・伝統医療連合会議会長
1954年、東京大学医学部卒、医学博士。人口臓器、レザー医学など、先端医療の研究に従事、同大学医学部電子研究施設教授、同施設長を歴任。
前鈴鹿医療科学大学学長。
統合医療とは、いうまでもなく、近代西洋医学と伝統医療および相補代替医療（TM/CAM）とを統合し、患者中心の医療を行うものである。しかも、患者を身体的のみならず、精神的、社会的に、最近は霊的（スピリッチュアル）と、全人的にみるものである。また、治療のみならず疾病の予防、さらに健康維持・増進を目指すものである。 この統合医療は、１）クライアントの多様な選択を容易にする、２）医療費を削減する、３）未来の医療の在り方として予防・健康への変換、を目的として、米国の国立健康研究所（NIH）により推進されてきたが、この活動は医療の本質をとらえているために、瞬く間に世界に広がった。 私は、西洋近代医学を学び、教え、研究してきた立場として、統合医療は、未来の医療の大きな流れになると確信している。
日本未病システム学会
 理事長
福生 吉裕氏
（財）博慈会老人病研究所所長
日本未病システム学会は、健康と病気の間に「未病」の時期を新たに創設することで、将来の日本の医療・医学の問題解決を求めていきます。この「未病」の時期の早期診断とセルフプリベンション（自己予防）で医療費の負担がいかに軽減できるかを啓蒙し、そのシステム化を研究しています。
日本ホリスティック医学協会
 理事長
帯津 良一氏
帯津三敬病院院長
日本ホリスティック医学協会会長
1961年、東京大学医学部卒、共立蒲原総合病院外科部長、都立駒込病院外科医長を経て現在、帯津三敬病院院長。八光流柔術全国師範会会長、調和道協会会長。
20世紀、西洋医学が人間の身体性（からだ）を対象に、大いなる達成を果たしたあと、新しい世紀の到来とともに、身体性を超えて精神性（こころ）と霊性（いのち）にも注目する医学を待望する声が内外に高まってきました。 ホリスティック医学は病というステージだけにとどまらず、生老病死から死の世界まで、まるごとを対象にしているため、代替えもなければ統合もありません。医学とはいっていますが、ホリスティック医学とは“生き方”そのものなのです。 これからは医療の現場にいる医者ばかりでなく、患者さんも含めすべての人々がホリスティックな医療を推し進める時代です。
日本健康食品評価認定機構（FFF）
日本健康食品評価認定機構
初代理事長
帯津良一先生
日本ホリスティック医学協会会長
 日本健康食品評価認定機構
2代目理事長
奥田拓道先生
愛媛大学医学部名誉教授
今、健康に対する関心が高まると共に、市場に多くの健康食品が出回っています。それだけに、生活者にとっては、最適な商品を選ぶための客観的な評価と正しい情報が今後ますます必要になるはずです。
日本健康食品評価認証機構（FFF）は、健康食品を安心して選ぶための評価基準を作ると共に、積極的に情報公開を進めることを目的に2002年12月に設立されました。
認定・選定食品の評価方法――第一ステップ
評価の対象となるのは商品そのものの品質、信頼性、安全性であり、審査が行われる前提として、次の点が基本条件である。
①原材料品質の安定・・・原材料が安定的に調達できることは、品質の安定した製品を継続的に生産するための必須条件である。調達体制全般について詳細に聞取り調査を行なう。
②生産工程の品質管理・・・製造フロー、受入検査から出荷前検査までの間の各チェック項目、トラブルが起きたときの処理方法など、一連のQA体制を詳細に調査する。工場がGMP、ISO、HACCP、その他品質管理認証を受けているかどうかも重要な情報となる。
③安全性（毒性）試験・・・ミニマム28日間の動物反復投与試験を基準としている。また、食品の種類によっては急性毒性試験も必須条件になる。
認定・選定食品の評価――第二ステップ
①自薦書・・・開発の目的、製造フロー、効果効能等を提出。
②論文・・・製品については査読のある学術誌に掲載された論文を提出。査読がない場合でも、論文の内容が優れている場合には参考文献として取り扱う。製品に関する総説があればそれも提出。
論文の評価
論文はまず、認証管理委員会にかけられ審査される。こうして審査を経た論文は各認定委員に評価シートとともに回付され、後日全員の評価シートが事務局に回収される。他の認定委員全員の意見を把握した上で、認定委員会が開催され、厳正な討議を経て決定する。FFF認定委員は下記のメンバーで構成される（アイウエオ順、敬称略）。
| 奥田拓道 |
愛媛大学名誉教授 |
| 加藤秀夫 |
県立広島大学 人間文化学部 健康科学科教授 |
| 木村善行 |
愛媛大学大学院 医学系研究科 統合医科学講座 薬理生化学分野講師 |
小林修平
（認証管理委員） |
人間総合科学大学 人間科学部 健康栄養科教授、元国立健康栄養研究所所長 |
近藤和雄
（認証管理委員） |
お茶の水女子大学大学院 人間文化創生科学研究科教授 |
中島滋
（認証管理委員） |
文教大学 健康栄養学部教授 |
| 太田富久 |
金沢大学大学院 自然科学研究科教授 |
| 平井みどり |
神戸大学大学院 医学系研究科 内科系講座 薬物動態学部門教授 |
| 今西二郎 |
明治国際医療大学 統合医療学ユニット教授 |
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